ブラビアとは4K液晶テレビや4K有機ELテレビとしても高い評価を得ているソニーのテレビブランドだ。ブラビアで長年培ってきた技術を活かし、2016年に販売を開始したのが法人向けブラビアだ。民生用ブラビアの高画質化エンジンを搭載しているため、画質の良さは際立っている。その性能を武器に法人向けディスプレイ市場に打って出た。
「2016年当時は、リモート会議などの働き方改革はまだ浸透していませんでしたが、オフィスでのディスプレイ需要は伸びつつありました。ただ、民生用テレビに比べると法人向けディスプレイは、画質について重視されていない印象でした」と新井氏は当時を振り返る。
4Kの精細感や色彩、コントラストを追求した高画質と、豊富なサイズをラインアップし、3年間の長期保証や出張修理のサポートなどを受けられる法人向けブラビアは、業務用ディスプレイ市場でも好意的に迎えられた。そして、その勢いはコロナ禍で加速する。
「政府の要請もあって、企業はリモートワークを推し進めました。Web会議やテレビ会議が増えたことで、ディスプレイ需要が増加しました。その機能としてまず求められたのは画面の大型化と高精細化。というのも、一つの画面に大勢の参加者の顔や資料を映すことが多いため、大画面で細部までよく見えるということが必要でした。また、全員が画面の正面に座れるわけではないので、視野角の広さも求められました。これらの理由で、高画質と視野角の広さに強みを持つ法人向けブラビアをご採用いただけるケースが急増しました。こうしたニーズは企業の会議用途のみならず、授業を対面とオンラインの両方で進めるハイフレックス授業が急速に普及した教育現場でも同様に求められています。さらに、消費行動の急激な変容に対応しなければならない飲食店やアパレル業界では、デジタルサイネージの需要が一気に高まっています。ここでも、法人向けブラビアの高画質は喜ばれています」(新井氏)
コロナ禍で図らずも促進されたリモートワーク。社員の働く場所が自宅とオフィスのハイブリッドになり、時間を有効活用できるようになった一方、企業としては社員のコミュニケーションの質を下げるわけにはいかない。教育現場においても、生徒たちに対面授業と変わらぬ質の授業をオンラインでも提供するのは学校側の責務だ。消費行動の最前線では、コスト削減と効果的なマーケティングを実現しなければ生き残っていけない。こうした課題に、法人向けブラビアは最適解となりうる。
では、それぞれのシーンでどのように法人向けブラビアを活かしているのか見てみよう。