提供:ZVC JAPAN
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どこにいても「幸せ」で「快適」な コミュニケーションを実現する 人と人との接点をテクノロジーで刷新するZoom

コミュニケーションの在り方が幾度目かの変革期を迎えている。
リアルとデジタルを行き来したやりとりが当たり前のものになり、
それが暮らしやビジネスを大きく様変わりさせてきたのは周知の通りだ。
Zoom Video Communications(ZVC:以下、Zoom)は、
それをさらに一歩進める統合プラットフォームによって、
未来のコミュニケ―ションの姿を提示している。

業務を煩雑にするコミュニケーションツールの多様化

デジタルツールは、コミュニケーションの世界に「民主化」という新たな価値をもたらした。従来、環境は与件であり人の側に選択権はなかった。それが現在はチャット、メール、オンライン会議や電話など、数ある手段からときどきに最適なコミュニケーション方法を自ら選択できるようになっている。

「コロナ禍の収束後は『再びパンデミック前の働き方に戻った』と考える人もいるようですが、私はそう思いません。様々なコミュニケーション手段やタッチポイントを自ら取捨選択できる、全く新しい時代に突入しています」と話すのは、ZVC JAPANの下垣 典弘氏だ。

重要なのはどこで働くかではなく、どこにいても「快適」で「幸せ」なコミュニケーションを実現すること。そのための方法を模索することが大切だという。

ただ、現実には便利なツールが次々に出現したゆえの「不便」もある。

例えば、社用スマートフォンに届いたSMSの内容をチームメンバーに共有したい場合、どうすればよいか手間取ったり、異なるスケジューラを使っている人との会議の日程調整に苦労したりした経験は誰でも一度はあるだろう。どんなにテクノロジーが発達しても、それぞれがバラバラに動いているのでは非効率だ。

「Zoomは、以前からこの状況を何とかしたいと考えてきました。複数の手段を切れ目なくつなぎ、人が特別気にしなくてもツール横断型でコミュニケーションが行える。そんな世界を目指しています」と下垣氏は語る。

この姿勢は、「One Platform delivering limitless human connection(ひとつのプラットフォームが世界を変える 無限に広がる人とのつながり)」というZoomのビジョンに集約されている。人と人を有機的につなぐための最良の手段を提供することが、Zoomの使命だと同社は位置付けている。

ZVC JAPAN株式会社 代表取締役会長 兼 社長 下垣 典弘氏

切れ目のないコミュニケーションをAIがアシスト

具体的に、オンライン会議やメール、チャット、電話、スケジューラなどが切れ目なくつながるとどのようなことが可能になるのか。

「例えば、メールで届いた要件をクリック数回でチャットで転送したり、電話からオンライン会議へ自然に移動したりすることができるようになります」と下垣氏。そこでは、メールの本文を選択してコピーし、別のツールを立ち上げてペースト、その後に宛先を入力して送信する……といった面倒な作業は発生しない。

ツール同士が連携していれば、相手が今どのような状況かも判別しやすくなる。例えば、相手がオンライン会議中であることが分かれば、電話ではなくチャットでメッセージを送ることを選択できるだろう。

さらに、快適なコミュニケーションを実現する上でカギを握るのがAIだ。テキストや音声など、フォーマットの異なるツールが混在する中で、音声のテキスト化や文章要約などに強みを持つAIが大きな助けになるという。

このような世界を実現するため、Zoomはこのたび新たなサービスもリリースした。
それが「Zoom Workplace」である。これまで提供してきたオンライン会議、メール、チャット、クラウド電話、スケジューラーなどの機能を統合し、ユーザーがツールを意識せずに使えるようにする。コミュニケーションにかかる手間や
コストを削減することで、企業・組織のIT費用の最適化にも貢献する狙いだ。ツールバーなどのデザインも一新し、より一層簡単・直感的に操作できるようにした。

Zoom Workplace

Zoom Workplace

特別な登録作業などは不要。Zoom有償ユーザーであれば最新バージョンにアップデートするだけで、その多様な価値をすぐに享受できる

「各サービスの背後では『Zoom AI Companion』が動いており、ユーザー同士のコラボレーションやアイデアの具現化をアシストしてくれます。これからの時代、AI活用を避けて通ることはできませんが、Zoomのサービスを使うだけで、高度なAIの利活用をスタートすることもできるのです」と下垣氏は強調する。

Zoomの有償ユーザーであれば、Zoom AI Companion自体は無償で誰でも使える。このようなライセンス体系を採ることで、コミュニケーションの民主化と同時に、AIの民主化にも貢献したいと同社は考えている。

上下/部署の垣根を越えた社内の交流も促進する

加えて、現在の日本企業にとってもう1つ大きな課題といえるのが、従業員のエンゲージメント低下だ。日本の従業員の組織への愛着・思い入れの度合いは非常に低く、世界でも最低水準にあるといわれている。
Zoomは、このエンゲージメントの向上も自らのミッションであると考えている。

「社会環境の変化によって、従業員はもちろん経営層のエンゲージメントも以前とは大きく様変わりしています。その意味で、エンゲージメント向上は組織全体の問題です。上司と部下、あるいは部署間の垣根を越えて、誰もが意見を言い合えるフラットな関係性をどうすれば築けるか。組織の一体感を醸成する仕組みを考えることが、競争力強化に向けて欠かせません」(下垣氏)

ZVC JAPAN株式会社 代表取締役会長 兼 社長 下垣 典弘氏

これについてZoomは、2023年に従業員エンゲージメント強化プラットフォーム「Workvivo」を買収。これもZoom Workplaceに組み込んだ。Workvivoが備える社内SNSやイベント、コミュニティなどの機能を活用することで、従業員エンゲージメントを大幅に高めることができるという。「日々進化するZoom AI Companionと併せて、『こんなことまでできるの?』という驚きを提供します。全く難しいことはありません。ぜひ使って、体験していただきたいですね」と下垣氏は強調する。

Zoomの理念は「Delivering Happiness(幸せを届ける)」。人と人との接点をテクノロジーによって刷新し続ける同社の取り組みが、コミュニケーションをまた新たな段階へ引き上げようとしている。

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