1691年の「別子銅山」開坑とともにその銅山備林の経営を担ったのが、住友林業の始まりだ。明治期には過剰伐採と煙害による森林荒廃を食い止めるために、当時の別子支配人、伊庭貞剛が「大造林計画」を樹立。年間200万本を超える植林を続け、緑の森を取り戻した。

「森林経営や木材の活用による環境価値、森林や地域に雇用を生む社会的価値、そして企業として利益を上げる経済的価値。この3つの価値を循環させ、グローバルに展開していくことが、『自利利他』の実践につながると確信しています」（光吉氏）

こうした構想を広く社会に伝えるため、住友林業グループは長期ビジョン「Mission TREEING 2030」を2022年2月に発表。その策定段階から伴走支援してきたのが、電通である。

「ビジョン策定では、複雑な事業構造を一貫したストーリーへ整理し、世の中に理解される形に落とし込むことが課題でした」と、電通の小野総一氏は語る。それを一言で表す言葉として考案したのが「ウッドサイクル」だ。

「電通さんとの議論を通じて、私たちの事業価値を誰もが理解できる形に整理することができました。『ウッドサイクル』という言葉を共に磨き上げたからこそ、理念が一気に社内外へ広がったのだと思います」（光吉氏）

住友林業グループは、「事業とESGの更なる一体化」を中期経営計画の基本方針に掲げている。「ウッドサイクル」は、その実現に向けた社員一人ひとりの行動指針としても機能しているという。

「一連のサイクルの中で、自分がどの役割を果たし、どう社会に貢献しているかの理解が深まり、誇りにもつながっています」（光吉氏）

それは、「ウッドサイクル」が社員にとっても腹落ちできるストーリーであったからに他ならない。

「“What to do（何をすべきか）”までを示せたから、社員の方も動きやすかったのでしょう。信念とやりがいをもって働く人が増えるほど、企業は成長します」（小野氏）

住友林業グループは、2030年までに世界で管理する森林面積を100万ヘクタールへ拡大し、木造建築を通じて炭素固定量をさらに高める構想を描く。北米やオーストラリアでは戸建住宅、東南アジアでは植林事業の展開を加速していく。その事業基盤となる「ウッドサイクル」は、国内外2万7000人に及ぶグループ社員全員の挑戦を力強く支えていくに違いない。