深刻な人手不足が叫ばれる中、ITを活用した業務の効率化、組織の生産性向上を図ることがあらゆる企業のミッションとなっている。一方、大きな成果を上げられずにいる企業は少なくない。日本生産性本部が発表した「労働生産性の国際比較2024」によれば、日本企業の生産性はOECD加盟38カ国中29位と、グローバル諸国に水をあけられている状況だ。
その要因は様々考えられるが、大きいと思われるのが、テクノロジーをビジネスに取り込むスピードが遅いことである
※。日本企業の多くは、IT活用において安定した既存テクノロジーを好み、最新テクノロジーの導入に慎重になる傾向が見受けられる。例えば生成AI活用においても、海外では実業務への適用が進んでいるのに対し、日本はまだチャットによる検索などの活用にとどまっているのが実情だ。原因としては、AIというテクノロジーへの理解が進んでいないことや、AIを使うことによるセキュリティー上の懸念などが考えられるだろう。
「さらに、その背景をもう少し深掘りしていくと興味深いことが見えてきました」と日本HPの梶間 渉氏は話す。
HPが行ったインタビュー調査で、日本の働き手には特有の“こだわり”があることが見えてきた。仕事に誇りを持ち、どのようにすれば自分の価値を組織に提供できるかを真剣に考えている人が多くいる。それが、現行踏襲型の業務プロセス、テクノロジー導入の遅れを招いている可能性があるという。
「その“こだわり”にAIをフィットさせることができれば、生産性を飛躍的に高められるはずです。個々の働き手の“こだわり”が詰まった専門性の高い仕事を、圧倒的な効率で遂行できるようになるからです」(梶間氏)
働き手一人ひとりの手元の業務に、いかにしてAI/生成AIを馴染ませるか
――。これを真剣に考えることが、日本企業が生産性を高めるための重要なカギになるといえるだろう。
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- 2024年春に32カ国でオンラインでの実施。サンプル数約2万3500