現金のままでは
資産価値が目減りする
インフレ時代の到来

日本経済は長きにわたるデフレから脱却し、物価上昇が続くフェーズに入った。日銀短観でも大企業製造業の景況感の改善が示されるなど、経済の好循環が期待される。こうした中、インフレが日本でも意識され始めた。少子高齢化による労働力不足などを背景に、地政学リスクとエネルギー需要の高まりや、円安などをきっかけとして、現在のインフレは構造的なものになりつつある。

　「これまで日本人が長く経験してこなかったインフレが顕在化しています。従来は見た目の金額、額面を減らさないようにする運用で十分だったかもしれませんが、インフレ下では実質的な価値が目減りしてしまいます。資産運用においては、インフレを明確に意識したパラダイムシフトが必要です」と、警鐘を鳴らすのは、アセットマネジメントOneの石隈鉄太郎氏だ。

　再び到来したインフレ時代を見据え、同社が新たに設定したのが「One／ティー・ロウ・プライス インフレガード＆オポチュニティ・ファンド（以下、IGO）」だ。インフレ耐性を備え、中長期的な資産形成の“コア”として活用が期待できるファンドで、2026年5月の設定直後から富裕層を中心に支持を集め、純資産総額は約628億円（2026年8月10日時点）にのぼる。

　「これまで手堅く運用してきたというお客様も、足元の中東情勢悪化による資源価格の高騰や食料品価格、住宅価格などの値上がりを通じてインフレを身近に感じ、自分の資産が目減りすることに不安を覚える方が増えてきました。そうした方たちには、過度なリスクを取るよりも、安定的に保有できるものがニーズに合っていました。IGOはマルチアセット型の中でも、インフレを意識した運用を特徴とする商品です」（石隈氏）

　伝統的な4資産である国内外の株式・債券へ資産分散する一般的なバランスファンドは、安定的な値動きが期待される運用手法として知られている。しかし、昨今の地政学リスクの高まりや急激な資源価格の上昇などによる「想定外のインフレ（サプライズ・インフレ）」の局面においては、株式と債券が同時に大きく値下がりしてしまうリスクをはらんでいる。この伝統的な資産が抱える弱点をいかに克服して、ボラティリティ（価格変動）を抑えながら実質的な価値を守り抜くのかが、これからの資産運用にとって重要な課題となってくるのだ。

米国で普及する分散投資と
インフレ耐性を意識した運用

「IGOの最大の特徴は、国内外の株式と債券に加え、想定外のインフレ局面に強みを発揮する、インフレ関連資産を機動的に組み入れる点にあります。IGOに助言を行うティー・ロウ・プライスは、バランスファンドの運用に定評があることに加え、1969年に米国初となる天然資源に特化したファンドを立ち上げるなど、インフレにフォーカスした運用で50年以上の歴史と豊富な実績を誇ります」（石隈氏）

　創業者のトーマス・ロウ・プライス・ジュニア氏が教訓としていた「制御できないインフレは、これまで以上のバブル崩壊を生み出す。そして一度社会に定着したら後戻りはできない」という言葉は、現在も同社に息づく。彼のDNAを受け継ぎ、IGOのインフレ関連資産の運用を米国拠点で指揮するのが、同社ポートフォリオ・マネジャーのクリストファー・フォルクナー-マクドナー氏だ。同氏は、IMFや米国財務省での経歴を持つ、グローバルなインフレ分析の専門家であり、彼が用いる想定外のインフレから守る運用手法は有効な効果を発揮すると考えられる。実質的に投資するのは、金関連株、金属・鉱業株、天然資源株、不動産関連株（REIT含む）、米国の物価連動国債など多岐にわたる。インフレが常態化している米国では、損失を避けるために分散投資やインフレへの耐性を意識した資産配分を行う運用が広く普及しており、IGOもこうした考え方を取り入れた運用を行う。

「インフレ関連資産は、状況に応じて組入比率を変えることで想定外のインフレに対する効果の発揮が期待され、また、長年の知見をもとに日本のインフレ動向を分析し、日本の投資家向けにカスタマイズしている点も強みです。例えば、日本でインフレが進む際は円安になりやすいため、物価連動国債はあえて米国のものを採用するなど、日本のインフレから資産を守るための運用をしています」（フォルクナー-マクドナー氏）

日米の運用の専門家が連携して最適と考える資産配分に調整することで実現を目指す、「突然の強い逆風が来ても耐えられる下値抵抗力」こそが、インフレ下で実質的な資産の減少を避ける最大の防御壁といえよう。

ゴールベース・アプローチで
感情の揺らぎを抑える

投資を長続きさせる上での障壁は、相場下落時に恐怖を感じて資産を手放してしまう損失回避の行動バイアスだ。これを防ぐための有効な手段として、石隈氏は「ゴールベース・アプローチ」の重要性を説く。

　「ご自身の資金が何の目的のためなのか、期間や目標額といった『ゴール』を明確にすることが大切です。目的が定まれば、目先のボラティリティに一喜一憂することなく、冷静に長期投資を継続しやすくなり、マルチアセット型の運用はゴールベース・アプローチに有効な手段と考えます」（石隈氏）

　IGOは、投資家のゴールやリスク許容度に合わせて選べる3つのコースが用意されている。日本のインフレ率を長期的に年率1％程度上回るリターンを目指す「ガードコース（安定）」、同2％程度上回る「モデレートコース（標準）」、同3％程度上回る「オポチュニティコース（積極）」だ。例えば、インフレ率を2％とすると目標リターンは、順に３％、４％、５％と、実質的なリターンを追求するのが特徴だ。インフレが起こるとその分だけ目標金額を上乗せする必要があるが、そうしたゴールの変更にも対応している。

＊1 日本の消費者物価指数（総合）を基に計算します。 ＊2 各ファンドおよび投資対象とする投資信託証券の信託報酬等控除後のものです。なお運用目標は長期的にめざす目標であって、その達成を示唆あるいは保証するものではありません。 ＊3 シミュレーションを用いて算出した値です。各ファンドの長期的なリスク水準を示したものではありません。また、この水準を目標とするものではありません。
※ 資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。
※ 上記は過去の情報であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

運用途中でも手数料無しでコース間のスイッチングが可能なため（但し、換金時と同様に課税される場合がある）、マーケットの上昇等により目標額に近づいた段階でより過度なリスクを取らずに安定したコースに切り替えるなど、柔軟な対応ができる。

　「IGOは日本のインフレ率を上回る実質的なリターンを追求することで、資産の価値を保全しながら長期的な成長を目指す商品です。物価高が続く現状において、資産価値が目減りするリスクに改めて目を向け、インフレに負けない仕組みづくりをしていただきたい」（石隈氏）

　再来したインフレ時代に、守るだけではなく、「インフレへのガードと投資機会の追求」が必要だ。IGOは、これからの時代の新しいコア資産として、個人投資家の力強い味方となるだろう。