家庭のエネルギー消費の約4分の1を占める給湯^※1。創業75周年を迎えたノーリツは、その脱炭素化を社会的責務であると同時に成長機会と捉える。多様なエネルギーへの対応を軸に、住宅向け・化石燃料中心の事業構造をどう変えるのか。竹中昌之社長に聞いた。

安定供給から新たな給湯価値の創造へ
多様なエネルギー対応を選んだ理由

　1951年の創業以来、「お風呂は人を幸せにする」という思いのもと、日本の入浴文化を支えてきたノーリツ。国内給湯機器市場で約4割のシェアを持つ同社が今向き合うのは、お湯をどのような価値とともに届けるかという問いである。

　給湯は日々の暮らしに欠かせない一方、家庭のエネルギー消費の約4分の1^※1という大きな割合を占める。それだけに、政府が発表している「エネルギー基本計画」を踏まえ、さらには2050年のカーボンニュートラル実現に向け、給湯分野の脱炭素化は避けて通れない。

　「これまではお湯のインフラを止めず、必要な時に安定して供給することが大前提でした。しかし、これからは環境負荷の低減や、エネルギーの有効活用も重要になります。快適な暮らしを変えずに環境にも貢献していく。それが当社の将来を見据えた経営判断です」と竹中氏は語る。

　では、変化するエネルギー社会の中で、新たな給湯価値をどう届け続けるのか。再生可能エネルギーをはじめ、さまざまな選択肢がある中、主流となるエネルギーを現時点で見定めるのは難しい。そこで同社が選んだのが、特定のエネルギーに依存しない「多様なエネルギーに対応する企業」への転換だ。ガス、石油、電気、太陽熱に加え、ガスと電気のハイブリッドを展開し、水素燃焼の研究にも取り組む。

　お客さまが求めるのは、快適なお湯のある暮らしだ。どのようなエネルギー社会となっても、暮らしの快適さを損なわず、環境負荷を抑えたお湯を届け続ける。その意思表示として、2025年に同社はハイブリッド給湯機の新商品発表に際して「次のいい湯を、考える時代です。」というPRメッセージを打ち出した。

給湯の脱炭素を成長戦略に
Vプラン26が描く事業構造の転換

　「お湯は誰もが毎日使うものです。給湯や、そこで使うエネルギーのあり方を変えることは、社会全体に大きなインパクトを与えます。脱炭素化に向けたエネルギー転換は、新たな価値を提供していく契機にもなると考えています」と竹中氏が言うように、給湯の脱炭素化はノーリツにとって大きな経営課題であると同時に、新たな価値を届ける機会でもある。

　ノーリツグループが製造した製品や事業活動に伴うCO₂排出量は、日本全体の年間排出量の約1.3％に相当する。このうち、国内で製造・販売する製品の使用時に発生するCO₂排出量を、2030年までに2018年比で30％以上削減し、2050年には実質ゼロとする目標を掲げる。

　重要なのは、こうした脱炭素への対応を環境対策だけで終わらせないことだ。その考えを経営の中核に据えたのが、中期経営計画「Vプラン26」である。サステナビリティーを単なる社会貢献ではなく、事業を進化させる「経営そのもの」と位置付け、エネルギー転換や環境規制の強化も新たな成長機会として捉える。

　象徴的な取り組みの一つが、自然冷媒ハイブリッド給湯機「HPHB R290」だ。空気中の熱を利用するヒートポンプでお湯を沸かし、不足分をガス給湯器で補う。採用する自然冷媒R290のGWP（地球温暖化係数）は0.02。一般的なエアコンに使われる冷媒R32の約4万分の1である。さらに自然冷媒R290は業者による冷媒回収が不要である。同社試算では、従来型のLPガス給湯器に比べ、CO₂排出量も約60％削減^※4できるという。

　ノーリツは製品の環境性や省エネ性を高めるとともに、新たなエネルギーへの対応を成長戦略と一体で進めることで、社会課題への対応を、新たな競争力として企業価値につなげようとしている。

　その先に見据えるのが、住宅向け温水（化石燃料）分野に偏った事業構造の転換である。今後は住宅向け温水分野を基盤としながら、ヒートポンプや非住宅分野、未利用熱を活用した熱ソリューションへ事業領域を広げていく方針だ。

給湯で培ったコア技術を未来へ
次の「なくてはならない」をつくるために

　事業構造の転換を支える土台となるのが、75年にわたる技術の蓄積である。

　「ガス給湯器で培った燃焼制御、熱交換、流体制御は当社のコア技術です。こうした技術を基盤に、エネルギーの変化に応じて新たな技術へ展開できることが当社の強みでもあります」と竹中氏は力を込める。

　持続可能な社会への取り組みは、エネルギー転換への対応だけではない。製品に使われるフロンの回収や使用済み給湯機器の資源循環など、ライフサイクル全体を通じて環境負荷を減らすことも、同社が重視するテーマだ。「こうした資源循環まで含めて持続可能な社会を追求することが、これからのメーカーに求められる役割です」と語る竹中氏の視線は、さらにその先を見つめる。

　同社は2030年Visionとして「『なくてはならない』を、届けつづけるために。『なくてはならない』を、新しくつくるために。」を掲げる。しかし、その2030年もゴールではない。2050年、そしてその先の未来に向けた一つの通過点だ。

　「我々が目指すのは、環境性、省エネ性、快適性を兼ね備えた製品やサービスを届け、『豊かな暮しと地球への貢献を両立できる社会』を実現することです。エネルギー転換を成長機会と捉え、給湯の脱炭素化や環境負荷の低減をリードしながら、『新しい幸せを、わかす』企業へと進化してまいります」（竹中氏）