アドバイザリーボード会議(第4回:2019年4月4日)を開催

アドバイザリーボード会議構成員

若尾 文彦

議長
国立がん研究センター
がん対策情報センターセンター長

小崎 丈太郎

議長
日経メディカル開発・編集部

高橋 都

リーダー
国立がん研究センター
がん対策情報センターがんサバイバーシップ支援部長

松下 和正

メンバー
松下産業
代表取締役社長

齋藤 朋子

メンバー
松下産業
ヒューマンリソースセンター長

小島 俊一

メンバー
元気ファクトリー
代表(明屋書店 元社長)

櫻井 公恵

メンバー
櫻井謙二商店
代表取締役社長

太田 純子

メンバー
日立製作所
アプリケーションサービス事業部
事業企画部 部長

村本 高史

メンバー
サッポロビール
人事部 プランニング・ディレクター

伊藤 道博

メンバー
アフラック
人事部 人事企画課長

金室 麗子

メンバー
アフラック
人事部 健康管理室室長

藤林 哲也

メンバー
中外製薬
人事部 人事推進グループ

功能 聡子

監修
ARUN
 

(敬称略)

がんに罹患した社員が勤務することの意義を確認

 第4回のアドバイザリーボード会議を、2019年4月4日に国立がん研究センター会議室で開催しました。会議では、編集作業が進むガイドブックに関する意見交換会の形で行われました。

 タイトルは最終的に「経営層ならびに人事・労務ご担当者の皆様へ がんになっても安心して働ける職場づくりガイドブック」とすることで決定しました。

 改めて、がんと診断された人が企業の中で働き続けることの意義が確認されました。その1つは長期間の就労を経て、熟練した技量を身につけた社員が「がんにかかって、十分なパフォーマンスが発揮できなくなったから」という理由で失うことは、企業にとって大きな損失であるとの確認です。がんに罹患しても、働き続けることが容易になっていることを考慮すると、雇用を継続し、パフォーマンスを十分に発揮できるような環境を整備することが社業の発展にもプラスになるとの見解でボードメンバーの間で合意に至りました。このような環境を会社が整備できる会社、言い換えればそのように社員を大事にできる会社は社員に安心をもたらし、社業の隆盛につながるということも確認されました。

 さらに、個々人の事情に合わせた多様な就労形態が求められる時代にあって、がんに罹患しながら働き続けることも、その多様な就労形態の1つと位置づけられるとの認識で一致しました。

 がんと診断された社員を具体的にどのように扱うのかについても、改めて濃密な議論が行われました。最も重要なスタンスは、がんに罹患した社員の「思いを受け止める」ことの重要さとの指摘がありました。ガイドブック内にあった「考えを尊重する」との表記は「思いを受け止める」に改めることを決定しました。

 今回の会議では、ガイドブックに採用された様々な表現が再度、詳細に吟味されました。国立がん研究センターがん対策情報センターの高橋都先生が「言わんとしていることが同じであっても、表現の在り方一つでガイドブックが持つメッセージが大きく変わることが、今回の討議を通じて改めて確認されました」と総括しました。

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