多くの人が不要不急の外出を控えたコロナ禍で、出社せずに仕事をするリモートワークが広がった。その期間中に爆発的に普及したのがビデオ会議ツールだ。コロナ禍の収束後、リモートワークから従来のオフィスワークに回帰する動きもあるが、それは「元の働き方に戻った」というよりも、「新たな働き方に進化した」と捉えるべきだろう。
実際、状況に応じてリモートワークとオフィスワークを適宜組み合わせるハイブリッドワークが定着しつつあるのは、その顕著な例だ。そこでは、ビデオ会議ツールは変わらず重要な役割を果たしている。
ただし、新たな働き方に進化してきた現状を考えれば、ビデオ会議ツールを単独でそのまま使い続けるだけではもったいない。従来の電話や、利用が広がりつつあるチャットとの連携、さらにはそれらで生まれたデータを統合して活用できれば、コラボレーションをさらに活性化できるはずだ。実際に公的機関などでは、ビデオ会議という枠を超えた利用も始まっている。
しかし、そこまで活用が広がると懸念されるのが、情報漏洩などセキュリティー面でのリスクだ。そうしたリスクに確実に対処しながら、円滑なコラボレーション環境を構築するにはどうすればよいのか。ビデオ会議から始まり、クラウド電話、チームチャット、メール、ホワイトボードまで1つのプラットフォームでコミュニケーションができる、Zoomにおける最新の取り組みと合わせて解説する。
インタビュアー：
日経BP 総合研究所 イノベーションICTラボ所長
大和田 尚孝
