経営層が自社ビジネスの現状を把握しようとしても、肝心のデータが部門や担当者、個別のシステムにサイロ化していては、可視化できるまでに多くの時間がかかってしまう。IT部門にデータを抽出してもらい、それを1週間かけて会議資料にまとめる。ビジネスが加速する現在、このようなやり方ではデータをタイムリーな意思決定に役立てることは難しいだろう。

「当社の財務・経理業務においてもこれは深刻な課題でした。大勢の社員が経営会議資料や報告書の作成に追われているにもかかわらず、鮮度の高いデータを経営層に届けられていなかったのです」とKDDIの鳥井 太貴氏は振り返る。

そこで同社が検討したのがBIツールだ。2019年、レガシー化していた会計・購買などの基幹系システムを刷新する際に、ファイナンス業務全体の高度化を図るため「Domo」を採用した。ポイントになったのは、直感的な操作でデータを可視化できる点、およびスマートフォンでも快適に使える点だ。単なるBIツールとは異なる魅力を感じたという。

同社は、まず全社の財務・経理業務を担う部署でDomoを採用。その後、複数の部門／業務に横展開しながらデータ活用を加速している。中でも物流領域のコスト改革では大きな成果を上げつつあるという。

「当初は『面白そうなツールがあるから試してみよう』という軽い気持ちでDomoを使い始めました。しかし、現在では多くの現場で業務改善を進めていく上で欠かせないものとなっています」と鳥井氏は語る。KDDIにおけるデータ活用の変遷、およびDomoがもたらした価値とはどのようなものなのか。次ページで詳しく紹介する。