日本企業がデータ活用で
成果を上げるには？
――モハメドさんはデータ分析の領域で20年のキャリアを持つとお聞きしました。
大学でデータ分析を学んだのち、米国のコンサルティング会社、マッキンゼー・アンド・カンパニーでキャリアをスタートしました。データ部門を立ち上げ、最高データ責任者に就任したのですが、その際ツールとして使っていたのがDomoでした。現在はそんな出会いから始まったDomo, Inc.でCDOを務めています。
――キャリアの中では、先駆的なデータ活用で業績を向上させた企業の事例を多く支援してきたと思います。特徴的な事例を教えてください。
家具のネット通販事業を展開する米国企業のケースがあります。この企業は、自社のリアルなビジネス課題は現場担当者こそが知っていると考えました。そこで、誰もがビジネスデータに簡単にアクセスでき、活用できる環境を構築。業務部門メンバーを中心としたチームが、返品や低評価レビューの増加といった問題の要因特定、解決策の立案・実施に取り組み、5年間で売り上げを25倍にアップするという成果につなげています。
Domo, Inc.
CDO
モハメド・アーサー氏
――驚くべき成果ですね。なぜそのようなことが実現できたのでしょうか。
「仮説ドリブン」な企業文化を醸成できたことが大きいと思います。課題を知る業務部門の社員が、自ら仮説を立てて実践し、データを使って検証することを繰り返す。このような企業文化を支えているのが、スピード感あるデータ活用を支援する「アジャイルデータ活用」の仕組みです。日本でも、例えば楽天などが、高度なアジャイルデータ活用基盤を構築して大きな成果を生み出しています。
――ただ、楽天のように、データ活用で大きな成果を上げる日本企業は残念ながらまだ一握りだと思います。成功する企業とそうでない企業の差はどこにあるのでしょうか。
