企業にとってDX推進は必然だ。IPA（独立行政法人 情報処理推進機構）『DX白書 2023』に掲載された2022年度の日本企業を対象とした調査によれば「全社戦略に基づき、全社的にDXに取り組んでいる」「全社戦略に基づき、一部の部門においてDXに取り組んでいる」の合計値は54.2％。「成果が出ている」と答えている割合は、同じく2022年度の調査では58.0％という数字が示されている。

この数字をどう見るべきか。一概には判断できないが、少なくとも「DX推進による効果を実感できていない」と考える企業がいまだに多いのは事実だろう。「取り組みが遅れている」という指摘もまだ耳にする。

DXとは変革だ。その推進には、自社の策定するビジネス戦略の実現に最適なデジタル技術の積極的な活用はもちろん、それに向けた全社的な組織体制の整備や企業カルチャーの醸成、さらには従業員一人ひとりのマインドの育成が重要なポイントとなる。DXの取り組みは決して個社で完結するものではない。視野を広げ他社からも学べば、課題も解決できる。また、業種業態を越えた複数企業による共創活動の実践も重要なカギを握る。

企業のDXを推進するリーダーには、こうした多角的な観点を踏まえながら、全社的な取り組みをけん引していくことが求められる。もしもそうしたDXリーダーたちが業界の垣根を越えて集まり、知見やノウハウを共有しながら学び、成長していける「場」があるとしたら？

次頁では、まさにそうした「場」を実践しているメンバーシッププログラム「ジョーシスアカデミー」の取り組みを、関係者の「生の声」を通して紹介する。