新型コロナウイルス感染症の流行の影響で、実店舗を主な販売チャネルとしてきた大手ブランドがEコマースを強化する動きは一気に加速した。その勢いは、コロナ禍が落ち着いた現在も衰えを見せず、実店舗とオンラインの“ハイブリッド”で売上を伸ばそうとするトレンドは続いている。

　それでも経済産業省の報告書によると、日本のBtoC市場のEC化率（全商取引に占めるEコマースの比率）は9.13％（『令和4年度 電子商取引に関する市場調査 報告書』より）と、諸外国に比べて著しく低いのが実情だ。

　言い換えれば、まだ日本のEコマース市場は参入余地が大きいということだが、悠長に構えるわけにはいかない。なぜなら、中国や欧米などのEC事業者が日本市場の伸びしろを虎視眈々と狙っており、現在、勢力的に日本市場でのシェアを拡大しているからだ。

　こうした中、100円ショップ「ダイソー」の大創産業や、10期目で30倍以上の事業規模に成長したハードウェアメーカーのアンカー・ジャパンは、戦略的にECサイトを開設し、自社ECサイトでの売上高を1年で倍以上に伸長。その裏には、日本の大手ブランドのEコマース構築を多数支援し、成功に導くプラットフォームの存在があった。Eコマース事業参画において、成功するために押さえておきたいポイントや、プラットフォームの選び方について次ページより紹介していく。