ソニーマーケティング主催 － Online seminar Review　多様なつながりを実現するオフィスづくりのヒント

イトーキはオフィス家具メーカーとして広く知られているが、オフィス家具だけにとどまらず、空間やその先の働き方まで提案を行っている。

イトーキ
ワークスタイルデザイン統括部
ワークスタイルデザインラボ
デザイナー
永峯 承受 氏

2018年イトーキに入社。これまでのデザイン領域を拡張し、この先の働き方やオフィスの在り方をリサーチ・思案する組織「ワークスタイルデザインラボ」に所属し、デザイナーとしてオフィスの空間設計を主に担当する。

具体的には、ワークスタイルのコンサルティングから空間設計、施工後の働き方調査まで、7つの専門性を持った部門が企業のオフィス移転や改修を提案。そのデザイン部門の活動の中心として発足したのが、「ワークスタイルデザインラボ」である。このラボに所属する永峯承受氏が自社の取り組みを紹介した。

近年、オフィスの形は大きく変化しており、空間の質が求められるようになっている。永峯氏は多くの企業経営者や総務担当者と話をする中で、オフィスにおける「多様なつながり」の実現が難しいと感じる企業が増えていると言う。

「リモートワークやフレックス制度の普及により、従業員がオフィスに出社する必然性が薄れ、物理的な距離が生まれた結果、コミュニケーションが不足するようになりました。また、オープンフロアを導入したものの集中できずにパフォーマンスが低下したり、逆に個室を増やしたことでコミュニケーションが希薄化してしまうケースもあります」

さらに、Web会議ツールや社内チャットの発達によって利便性は向上したものの、リアルな対話が減り、社内のつながりが希薄化するという新たな課題も浮上している。

イトーキではこれまでも、時代ごとに最適な働き方を試行錯誤し、オフィス改革を提案してきた。2018年頃から、画一的な島型オフィスではなく、働き方に合わせて最適な場所を自己裁量で選ぶ「アクティビティ・ベースド・ワーキング（ABW）」を推進。そしてここ数年は、人材獲得競争が、オフィス改革のテーマになっていると永峯氏は言う。

「オフィス改革の重要テーマは、自由に働ける空間でエンゲージメントを高め、人材を獲得することにシフトしています。そこで当社は、オフィス空間に『居心地』というキーワードを取り入れ、生産性を高める機能性だけでなくモチベーションを高める空間の質を追求しています」

オフィス改革の重要テーマの変化に伴う、オフィスの変遷

オフィスの役割は単なる働く場所から、ワーカーのエンゲージメントを高める「行きたくなる場所」へと変遷を遂げている

この考え方の1つの答えを体現した空間としてイトーキが提示するのが、東京本社に構築したライブオフィス「ITOKI DESIGN HOUSE（デザインハウス）」である。永峯氏は、2024年10月にリニューアルオープンした本社11階のオフィススペースを例に、多様なつながり方を生むための「ヒント」を説明した。

その1つが「活動に寄り添うモニター・サイネージ」の導入だ。スタジアムと呼ばれるオープンなミーティングルームでは、ソニー製の98インチ大型ディスプレイを設置。デスクはディスプレイから遠ざかるにつれて高さが上がるように設計されており、リモート参加の人にも全体が見渡せるようデザインしている。

AIカメラによって発言者を自動追尾し、プレゼンターと着席の参加者は別のカメラで撮影して自動で切り替えるため、カメラを意識せずに議論に集中できると永峯氏は説明する。

「この空間は、主にお客様を招いてのプレゼンやセミナー、勉強会など多用途に活用しています。中の様子が見えることで、学びを発信する仕組みも取り入れています。また別の会議室では、壁のディスプレイに対して半円形のテーブルを配置し、会議の参加者全員が個別にカメラに向き合う形で着席できるような工夫も行っています。リモートの人も会議室の中の全体の様子が分かりやすく、臨場感を感じられます」

さらに、オープンエリアに設けたディスプレイでは、通常は環境映像を流して居心地を演出し、来客時には説明画像を表示することもできる。「適材適所のディスプレイやカメラ、マイクの配置によって、オープンな場所から会議室まで、それぞれの場所でリアルとリモートの垣根なくつながることができるオフィスを構築しています」（永峯氏）。

最後に永峯氏は、「オフィスは単なる働く場所でなく、社員同士や組織とのつながりを深めるための価値を生む場所に変化しています。そのためにも、空間デザインの工夫などでオフィスに足を運びたくなる理由をつくることが重要です」と語った。

多様なつながりを作る際の問題と
活動に寄り添うモニター・サイネージ