株式会社TMEIC
役員理事
パワーエレクトロニクスシステム事業部
副事業部長 兼 技師長
吉村 誠 氏
カーボンニュートラル達成に向けて、聖域なき取り組みが求められるようになった。化石燃料の大量消費が不可欠とみなされていた海運業や重化学工業などの産業領域も例外ではない。再生可能エネルギーの活用を前提とし、業務で利用する機器・設備の電化を推し進める動きが加速している。TMEIC（ティーマイク）は、高度なパワーエレクトロニクス（パワエレ）技術を駆使した時代と社会の要請に応えるソリューションを提供し、こうした動きを支援する。
カーボンニュートラルの達成を目指した取り組みが加速し、化石燃料に頼らない生活・ビジネス・社会の仕組み作りが進められている。自動車を中心とするモビリティや、ボイラーやタービンの利用が欠かせなかった重化学工業などでも、再生可能エネルギーの活用を前提とした電化やグリーン水素の導入を急ぐ動きが見られるようになった。
エネルギー活用をめぐるこうした潮流を背景にして、「電力を自在に操るために不可欠なパワエレ技術の社会的・経済的価値が急激に高まっています。発電・送電・蓄電設備、さらには工場やデータセンター、社会インフラなどの大電力を消費する装置・設備で、より高度なパワエレ技術の導入が求められています」とTMEICの吉村誠氏は語る。
例えば、電気自動車（EV）の普及には急速かつ高効率な充電設備が欠かせない。また再エネの安定活用には、電力供給の過不足を平準化する蓄電設備や、水を電気分解する水素生産設備などの導入が必要になってくる。これらを社会にあまねく実装するためのキーテクノロジーが、高度なパワエレ技術である。
より多様な分野での
電化を支援
総発電電力に占める再エネ由来電力の割合を高めるための取り組みは、世界中の国や地域でほぼ例外なく進められている。例えば日本では、2021年10月に定められた第６次エネルギー基本計画の中で、2019年時点で18％だった再エネ比率を、2030年には36～38％にまで高める目標を設定している。ただし、再エネ活用を効果的かつ円滑に高め、安定的に運用していくのはそれほど簡単なことではない。
太陽光や風力など主要な再エネは、気象状況や季節・時刻などで発電量が目まぐるしく変動する。こうした電源を単純に電力網（グリッド）につなぎ、その割合が大きくなると、需要と供給のバランスが崩れ、機器・設備の停止、それに伴う大規模停電が発生するリスクが高まる。多様な再エネを使い分けながら発電の主軸に据えるためには、発電量や需要量の変動に柔軟に対応し、仕様・品質の異なる電力の併用を可能にする、電力の高度な変換・制御・安定化技術が不可欠になる。
こうした次世代の電力システムの構築と運用を支える、高度なパワエレのソリューションを提供するのがTMEICである。たとえ、これまで化石燃料の利用に頼らないと操業・稼働できなかった産業領域であっても、パワエレ技術を駆使することで電化を可能にし、脱炭素化の推進を後押ししていく。
