優秀なIT人材が集まる理由を大解剖 - 日系コンサルティングファームとしてDX促進を起点に未来の日本を創造

日本企業にとってDX推進が喫緊の課題であることは、もはや言うまでもない。だが、残念ながら、世界的に見て日本のDX導入は大きく後れを取っているのが現状だ。

スイスの国際経営開発研究所（IMD）が発表する、2024年「デジタル競争力ランキング」で日本は67の国と地域の中で31位。2023年の32位からは上昇したものの、主要先進国では最低レベルであり、とくに「デジタル・技術スキル」分野では最下位となっている。経済産業省によって「2025年の崖」が指摘されて以降、DXに取り組む企業は増えたが、IT人材の不足・育成などの問題から、思うように進んでいないことは明らかだ。一企業の経営上の問題にとどまらず、日本経済全体で見ても大きな損失と言えよう。

この状況から脱却すべく、テクノロジーを駆使した企業変革を一気通貫で支援し、急成長を遂げている企業に熱い注目が寄せられている。コンサルティング事業を展開するクオンツ・コンサルティングだ。

同社は東証プライム上場企業のグループ会社として2023年10月に誕生。現在ホールディングスと同社の代表取締役を務める佐上峻作氏は、コンサルティング事業に乗り出した経緯を次のように振り返る。

「当社グループでは一貫して、IT人材の価値最大化により、デジタルの力で日本企業の価値向上を実現し、世界における日本企業のプレゼンスを高めることを目指しています」（佐上氏）

これまでDXやAIおよび自社で開発したシステムを駆使した業務効率化と高精度なマッチングを実現し、地方のインフラを担う中小中堅企業の後継者不足や労働力不足の課題に対し、事業承継や成長戦略の支援に注力してきた。

「一方で、大企業を中心に重要な経営課題となっているDXの推進においても、これまで培ってきたIT・DXにおける強みを活かし、貢献できるのではないか。そんな思いから、掲げるミッションを実現する上でも、コンサルティング事業への参入を決意しました」と語る。

創立から約2年を経て、同社は確実に業績を伸ばしている。クライアントのほとんどがエンタープライズ企業であり、DXコンサルティングを主軸としつつ、実効性と成果に直結するソリューションを提供し、前年比の成長率予想は587％と高水準を記録している。

急成長を支える同社の強みとして第一に挙げられるのが、徹底した品質管理体制により、質の高いコンサルティングサービスを提供していることだ。「当社のコンサルタントは大手コンサルティングファームでマネジメント経験があるメンバーやIT領域の経験者が8割以上を占め、バックボーンとなるIT知識などのスキルセットとコンサルティング能力の2軸を兼ね備えたチーム力により、質の高いサービスのデリバリーを実現しています」（佐上氏）。

新規案件のみならず、既存クライアントからの継続案件も増加し、ほとんどの案件が継続となっている。同社のコンサルティングサービスに対する顧客の満足度の高さがうかがえる。

また、後発のコンサルティングファームとしては、質の高いコンサルタントの認知度向上に向けたセールス力もモノを言う。佐上氏は「営業においても熱量高く、かつデータドリブンで推進し、生産性高く成果につなげている点が強みとなっています」と言う。

業務効率を重視することで、クライアントフィーについても価格競争力のある水準を実現している。ベンチャー系のコンサルティングファームながら、東証プライム上場企業のグループであるという信頼感も大きく、エンタープライズ企業からの受注案件も年々、増加している。