多様な人材の包摂には自己理解・他者理解が不可欠

　ニューロダイバーシティ＆インクルージョンフォーラムは、第2回推進委員会を2024年9月11日に協賛企業11社とともに開催した。フォーラム参加企業であるKaienの協力を得て、就労移行支援事業所の利用者とフォーラム参加企業の担当者が一緒にグループワークを実施した。4～5人のグループごとに、スパゲティで塔を作り、頂上にマシュマロをつけ、その高さを競うというグループワークだ。

　立場や年齢が異なるメンバーとの共同作業を通して、神経発達症（発達障害）を有し障害者手帳を持つということが「特別」だったり「劣っている」わけではなく、逆に、優れた面を持つことを実感し、精神疾患を持つ方の包摂において、まず大切なことは、フラットな関係性の下での相互理解であることを体験した。

ニューロインクルーシブな職場にするための自己理解・他者理解の進め方

　続けてフォーラム事務局より、相互理解を深めるために活用できそうなツールとして、ストレングスファインダーやVIAなどが紹介された。米国スタンフォード大学でニューロダイバーシティ・プロジェクトを率いているFung氏は「強みベースの神経多様性モデル（SBMN：Strengths-Based Model of Neurodiversity）」を提唱しているが、VIAは神経発達症の強み評価に有効であるとの研究成果が出ていること、ストレングスファインダーにおいても、神経発達症の強み評価に有効であることを示す研究が進展しており、近々論文発表される予定であるとの情報が共有された。

　さらに精神疾患が身近になっていることの統計情報も共有された。現在、精神科外来患者は約600万人で（内閣府令和5年「障害者白書」） 、日本人の約17人に1人が精神科を受診中であること、それに伴い精神障害者保健福祉手帳所有者も右肩上がりで増加しており、日本人の100人に1人が精神障害系の手帳を所持していることなどが示された（図）。社会活動や生活面での困り事があることが、精神疾患の診断基準の一つとなる。「精神障害者の急増の背景には、社会における寛容性の低下が影響しているのでは」と多くの精神科医が考えていることも紹介された。

ニューロダイバーシティで高める企業力、企業価値、5つの柱

　本フォーラムは、精神疾患の診断の有無にかかわらず、一人ひとりが当事者性をもって神経多様性の理解を深めつつ、お互いを尊重する風土を企業内に定着させることを目指している。また、ニューロダイバーシティの普及により、企業力や企業価値を高めることも目標とする。

　フォーラムとして取り組むべき企業力や企業価値を高めるための5つの柱（囲み）を事務局が提案し、その内容について参加者と議論を深めた。