日本でも多くの企業がDX（デジタルトランスフォーメーション）に注目し、様々なイノベーションの創出に努めている。だが、ある調査でショッキングな事実が判明した。「自社が非常に革新的だと考えている日本のナレッジワーカー」は、わずか18%しかいないというのだ。

　この数字は、ワークマネジメントプラットフォームを提供するAsanaのシンクタンク「The Work Innovation Lab」が発表した、「働き方の現在地：2024年 日本」という最新調査で明らかになったものだ。また同レポートはイノベーションの取り組みに対して、「経営陣と現場とで意識にギャップがある」とも指摘。実際、同レポートを見ると、「自分の組織は革新的なアイデアに対してオープンである」との回答が経営層で44%、管理職で36%、一般社員では29%と、現場に近いほど低くなっていた。なぜ、このようなことが起こるのだろうか。

　原因の一つとして考えられるのが、DX推進に伴い、部門ごとに様々なツールの導入が進み、その結果としてツールが乱立したことにより、かえって他部門との連携が難しくなっている可能性だ。こうした状況では、「DXが進んだ」という実感を現場の社員が持つことは難しいだろう。単なるテクノロジーの導入では、全社的なDX推進や生産性向上につながらず、イノベーションを阻害する要因にもなりかねない。

　ではどうすれば良いのか。Asana Japanゼネラルマネージャーの立山東氏は、「仕事のための仕事を、可能な限り減らすことが重要だ」と指摘する。それをいかにして実現するのか、具体的な方策と代表的な実践例を聞いた。