スイスの国際経営開発研究所（IMD）が2022年10月に発表した「世界デジタル競争力ランキング2022」では、日本は前回から１つ順位を落として過去最低の29位となった。AIやIoTなど急速に技術が進歩する中、旧態依然としたシステムが「レガシー」として存在し、自社のデジタル化の遅れを痛感しているビジネスパーソンは少なくないだろう。

　日本企業がDXの遅れを取り戻すには、どのようなアプローチが必要なのか。キーワードとなるのが「コンポーザブル（Composable）」だ。

　コンポーザブルは「組み立て可能な」という意味を持つ英単語。ビジネスに当てはめると、「組織体制やビジネス機能を素早く再構成・再配置できるようにする」ことを意味する。海外では、この方法論に基づいてDXを加速する企業が続出している。

　例えば英ユニリーバは、自らの組織機能を柔軟に組み替え、“再利用”することでブランド横断型のＥコマースの仕組みを6カ月で立ち上げた。また、米通信大手のAT&Tは、以前は1年程度かかっていた新製品・サービスの開発期間を6週間に短縮。サービス開発に携わるITチームの作業時間も、年間2万時間程度削減しているという。

　このように、DXに最適化した組織に変革し、ビジネスに巨大なインパクトを与えるコンポーザブルのアプローチは、どのようにすれば実現できるのか。具体的な方法について、デロイト トーマツ コンサルティングとセールスフォース・ジャパンのキーパーソンに聞いた。