——JSRと言えば半導体材料や液晶表示材料などで世界トップレベルの技術力とシェアを擁す化学メーカーとして、高い認知度と支持を得ています。なぜデジタルマーケティング推進に至ったのか、当時の課題、経緯についてお聞かせください。

JSR・藤谷智浩氏（以下、藤谷）当社は合成ゴム・樹脂などの石油化学系分野に端を発し、情報電子材料、ライフサイエンス分野にも市場を広げ、研究開発分野ではイノベーション創出、デジタル化を進めてまいりました。

 お客様へのアプローチは技術のすり合わせなどの観点から対面型を軸に展開してきました。しかし近年、当社のようなBtoB分野でもお客様がWebサイトで事前に製品・サービスの選考をするなど購買行動のデジタルシフトが進行。マーケティング分野においてのデジタル化の推進が課題となっていました。

 そこに新型コロナウイルス感染症拡大の影響も加わったことで、デジタル化の推進はさらに喫緊の課題に。そこで経営トップからの要請があり、私がプロジェクトリーダーの任を受け、2020年7月を基点にデジタルマーケティング実現に舵を切ることとなりました。

JSR・後藤健太郎氏（以下、後藤）私もマネジャーとしてチームメンバーと議論を進めるとともに、個人でもDX（デジタルトランスフォーメーション）に関する講演会やメディアの事例記事などを通じ情報収集を進めてきました。しかし、何が当社にとって正解なのかが見えてこない。議論を進めていけばいくほど方向を見失い、4カ月間ほどは迷走状態でしたね。

——相談を受け、電通デジタル側ではどのように状況を理解し、最初の提案を実施したのでしょうか。

電通デジタル・加藤淳氏（以下、加藤）プロジェクトを進める上で最も大事な「自分たちがやりたいこと」からどんどん離れてしまっている状況と理解しました。ですから、まず「JSR様にとってのデジタルマーケティングとは何か」といった再定義からスタートしましょうとお話ししました。変哲のない当たり前のことのようですが、このプロセスなくして前に進むことはできません。

電通デジタル・谷米竜馬氏（以下、谷米）さらにデジタルマーケティング、DXと一言で言っても、人によって捉え方や認識は様々。社内で認識のすり合わせを行い、共有する作業も必要不可欠です。

 これはどのような業務でも共通して言えるのですが、トップダウンで言われたから仕方なくやるのではなく、会社や自分自身にとって今何が必要なのかを考え抜き、自分たちが主語となり、やるべきこととやりたいことをしっかりと持つことがプロジェクト成功の要だと考えます。