2018年の経済産業省「DXレポート」から8年。DXの取り組みが全ての企業において避けては通れない経営課題であることは、広く認識されている。しかし、「DX動向2025」（独立行政法人情報処理推進機構）によると、日本企業のDXは、社内の業務効率化や個別の業務プロセスの改善にとどまる「内向き」かつ「部分最適」の性質を強く持ち、成果創出に至っていない状況にあるという。

DXを推進するためには、経営トップがその必要性を認識し、戦略を策定して、トップダウンで変革を主導していくことが不可欠。それを、今まさに現在進行形で実行しているのが、Daiichi Lifeグループ（旧・第一生命グループ）の第一ネオ生命（旧・ネオファースト生命）だ。

本シリーズでは、第一ネオ生命が進めるデジタル組織への変革の過程を追いながら、改革を率いる経営陣たちの考えや思いを伝えていく。