ベネッセホールディングスが標準機として選んだレッツノート

Benesse＝『よく生きる』という企業理念のもと、教育、介護・保育を軸に幅広い事業を展開するベネッセグループ。コロナ禍を契機としてリモートワークの導入を進める中、生産性を高めるビジネスツールとしてレッツノートを選択。同社ならではのDX、働き方の変革について、DX推進の最高責任者CDXOである橋本英知氏と、Digital Innovation Partners インフラソリューション部 部長の植田省司氏に訊いた。

事業変革のためには、「社員の環境を最適化する」ことが必要

　ベネッセでは現在「人が主役のDX」を掲げ、「事業フェーズに合わせたDX推進」と「組織のDX能力向上」の2軸でDXを推進している。株式会社ベネッセホールディングス 専務執行役員 CDXO 兼Digital Innovation Partners本部長である橋本英知氏は、「国内で少子高齢化が進む今、社会人向けの教育事業や介護事業の拡大、さらに海外事業を強化するなど、事業ポートフォリオの変革が必要です。DXは、そのための事業変革の手段と位置付けています」と語る。

　事業変革のためには、現場で顧客にサービスを提供する社員一人ひとりが自分らしく働ける環境を整えることが欠かせない。だからこそ、ビジネスツールであるモバイルノートPCは、管理しやすさやコストといったIT部門の視点だけではなく、「社員が働く環境を最適化する」という視点で選ぶ必要がある、と橋本氏は強調する。

ベネッセホールディングスが標準機として導入したレッツノート。写真は大画面のFVシリーズ。

コロナ禍を機に働き方を変革。ハイブリッドワークに求められるPCの条件とは

　そして「DXを加速するためのツールであるPCが、ブレーキをかけてはならない」と語るのは、インフラソリューション部 部長の植田省司氏だ。オフィスとリモート環境を使い分けるハイブリッドワークが日常となった同社では、オフィスをフリーアドレス化することで、コラボレーションの場として活用している。一つのプロジェクトで会議をした後、移動して、別のプロジェクトにジョインする。そうしたワークスタイルを実現するためには、Web会議時に複数のアプリを立ち上げられる高いパフォーマンスを持つことは大前提として、安心して、長時間使えるモバイルノートPCが必要になる。

　「ハイブリッドワークでは移動する機会も増えるため、頑丈性が重要です。従来は万一のPC故障を懸念し、車で各地を回る営業担当は機会損失をしないために2台持ちするケースもありました。コロナ禍を経て、社員が使うモバイルノートPC選びにおいて、スペック、価格、持ち運びやすさ、故障率などをトータルバランスで考えた、本来の意味での費用対効果を見定めることが重要となったのです」（植田氏）

フリーアドレス化の進んだ社内では社員は自分のレッツノートを持ち運んで使う。

レッツノート導入で明らかになった驚くべき故障率の低下

　生成AIをはじめ、日進月歩で新たなテクノロジーが台頭する現在、「社員が使うPCは、業務ができない理由ではなく、新たな挑戦ができる理由であるべき」だと植田氏は熱く語る。DXや働き方変革を成功させるためにも、モバイルノートPCは“性能×信頼性”が高いレベルで両立していることは外せない条件だろう。

　両氏が語ってくれた働き方の変化とDXを止めないツールとしてのモバイルノートPCの重要性。なぜベネッセホールディングスはグループ標準機としてレッツノート導入に踏み切ったのか？　そして、レッツノート導入で明らかになった驚くべき故障率の低下とは？　以下の導入事例インタビューで全貌をご覧いただきたい。

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持ち運びに優れた、高性能なレッツノート

最新のレッツノートはセキュリティ機能が強化されている「Windows 11 Pro」を採用。Microsoft Edge の高速化、Microsoft Teams搭載など、多様化する働き方に対応した機能も追加。どのシリーズも軽量・コンパクトながら、負荷の掛かる作業も快適に行える。また、手軽に駆動時間を回復できる着脱式バッテリーパックの採用で長く使える安心の設計。

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