PR

ニューロダイバーシティで
新しい社会の実現へ

ニューロダイバーシティ&インクルージョンフォーラム

ニューロダイバーシティとは、Neuro(脳・神経)とDiversity(多様性)の2つを組み合わせた言葉で、神経多様性と訳されます。われわれは皆、自分だけの脳を持ち、その脳が持つ価値観、特性も皆、異なります。しかし現代社会では、その違いは、時に病気や障害と呼ばれたり、差別やスティグマの対象となることもあります。ニューロダイバーシティとは、一人ひとりの脳に由来する違いを多様性として尊重する考え方です。

お知らせ
(新着記事・プレスリリース・イベントなど)

お知らせ一覧

会員企業一覧
(協賛企業 50音順)

パートナー協賛
賛助協賛

ニューロダイバーシティ&
インクルージョンフォーラムの設立趣旨

本フォーラムでは、精神疾患の診断の有無にかかわらず、我々は皆、神経多様性を有すことを自覚した上で、それをお互い尊重するニューロダイバーシティ&インクルージョン(ニューロインクルージョン)を企業内に定着させることを目指します。誰もが自分の特性を理解し、それを発揮しやすい企業風土を醸成することは、イノベーション創出や生産性向上につながると考えられるからです。

また、ニューロインクルージョンにより、社内の心理的安全性が高まり全従業員のエンゲージメントが向上するだけでなく、メンタルヘルス不調の予防、早期介入による就労継続、休職後の就労復帰、再雇用が円滑に進むことも期待できます。さらに障害者雇用でも、本人の特性を社業に生かしやすくなります。

本フォーラムでは、ニューロインクルージョンをいかに進めるか、その具体的な考え方、行動指針を検討し、発信していきます。

企業の成長戦略としてのニューロダイバーシティ宣言

 私たちは、それぞれの脳や神経の発達・機能に違いがあること、そこから生じる考え方、感じ方などの多様性(ニューロダイバーシティ)を互いに尊重します。

 これらの違いに由来する強みを活かし合う配慮と工夫のある職場づくりに取り組みます。

 こうした取り組みを通じて、全ての従業員が安心して能力を最大限に発揮できる職場を実現し、持続的な企業価値の向上を図ることで、全てのステークホルダーに貢献します。

  • 日経BP 総合研究所リポート「日本の産業界でも高まるニューロダイバーシティ推進の機運」
  • 日経BP 総合研究所リポート2026を発行

    「人材戦略としての障害の包摂 ニューロインクルージョンの時代に」

    フォーチュン・グローバル500の開示情報の分析から、世界を代表する企業では、人材戦略の一つとして障害のある人の包摂を進めていることが示されています。発達障害などのニューロダイバーシティ(神経多様性)の包摂、すなわちニューロインクルージョンもその一部を占めます。
    障害の包摂を進める日本のトップ企業、ソニー、トヨタ自動車、オリンパスなどの事例を紹介します。

  • 日経BP 総合研究所リポート「日本の産業界でも高まるニューロダイバーシティ推進の機運」
  • 日経BP 総合研究所リポートを発行

    「日本の産業界でも高まるニューロダイバーシティ推進の機運」

    英国ではZ世代の約8割が「健康とニューロダイバーシティに理解のない企業には就職したくない」という調査結果が出ています。世界経済フォーラム(WEF)も、2024年10月にニューロダイバーシティをダイバーシティ・エクイティ&インクルージョン(DE&I)の一環として推進するために経営層が果たすべき行動を指南しました。
    日本の産業界でも、人の多様性を前提に、違いに由来する強みを活かし合う配慮と工夫のある、すなわちニューロインクルーシブな職場を目指す先行事例が出ています。
    国内外の状況と、4社の先行事例を紹介します。

セミナー情報

ニューロダイバーシティ&インクルージョンフォーラム2026
「ニューロダイバーシティ時代の人事戦略」

開催日時 2026年 2月 10日(火)14:00-16:00(予定)
主  催 日経BP 総合研究所
開催形式 オンライン配信セミナー
参加費 無料(事前登録制)

私たちは、フォーラムの
趣旨に賛同します

  • 吉田 肇 氏

    一般社団法人 日本産業保健法学会

    理事 吉田 肇

    日本産業保健法学会は、法律、医療、人事労務等の多職種で産業保健の推進を図ることを目的とする学会です。現在、産業保健の現場を悩ませているメンタルヘルス不調は、働き方・生き方に深く関わる課題です。
    学会では、「ニューロダイバーシティ&インクルージョンフォーラム」と共同研究を行う部会を設け、フォーラムとともに、国連の障害者権利条約や障害者雇用促進法に照らし社内規定はどうあるべきか、調査、検討を始めます。職場における精神疾患(精神障がい)へのアンコンシャスバイアスや差別の解消、包摂につなぐ取り組みです。
    一般社団法人日本産業保健法学会

  • 岩波 明 氏

    日本成人期発達障害臨床医学会

    理事 岩波 明

    日本成人期発達障害臨床医学会は、神経発達症(発達障害)の正しい理解に基づく適切な診断・治療の普及や啓発に取り組むことを目指して、2019年1月に設立されました。
    大人の神経発達症は、医学の分野だけでなく一般社会でも重要な課題となっています。その背景に、社会の寛容性の低下、弱みばかりが注目されている現状があるのではと危惧しています。ただし、神経発達症の方々は、強みを活かすことで社会の中で活躍できる潜在的な能力を持っています。このフォーラムの活動が、社会の寛容性向上につながることを願っています。
    日本成人期発達障害臨床医学会

  • 五十嵐 良雄 氏

    一般社団法人 日本うつ病リワーク協会

    理事長 五十嵐 良雄

    日本うつ病リワーク協会は、うつ病などで休職する方の職場への復職を支援する専門家の集まりです。ほとんどの休職者は不安抑うつ状態を示しますが、その背景に神経発達症(発達障害)の特性があり、そもそもうつ病ではなく双極症である場合が少なくないのが現状です。
    休職者を安全に職場に戻すためには、正確な診断を行い、本人が自己理解を深め、職場においても、不安抑うつ状態の背景にある発達特性などへの理解を深め、特性への配慮を進めることが肝要です。職場の変革において、このフォーラムの活動に期待します。
    一般社団法人日本うつ病リワーク協会

  • 黒木 宣夫 氏

    一般社団法人 日本産業精神保健学会

    理事長 黒木 宣夫

    日本産業精神保健学会は、職場のメンタルヘルスの保持・増進を図るための専門職集団で、精神科医、心療内科医、産業医、産業看護職、心理職、 ケースワーカー、衛生管理者などが参加する学会です。
    精神障がいの労働災害は増え続け、請求件数・認定件数ともに過去最高を更新し、その背景として、ハラスメントや人間関係の労災請求が増えています。お互いの違いを尊重できている職場か、いま一度、見直さなければいけないのではないでしょうか。このフォーラムの活動が、職場におけるメンタルヘルスの保持・増進につながることを祈願します。
    一般社団法人日本産業精神保健学会

  • 市川 宏伸 氏

    一般社団法人
    日本発達障害ネットワーク(JDDnet)

    理事長 市川 宏伸

    日本発達障害ネットワーク(JDDnet)は、発達障害関係の全国および地方の障害者団体や親の会、学会・研究会、職能団体などを含めた幅広いネットワークです。発達障害のある方々が社会生活を送る上で様々な困難を来すことがないよう、あるいは困難に直面した際に支援をするために活動しています。
    発達障害があると就職活動がうまくいかない、就職後に会社になじめず力を十分に発揮できないことは大きな課題と考えています。このフォーラムの活動が、発達障害のある方々の企業内における包摂につながることを強く願っています。
    一般社団法人日本発達障害ネットワーク(JDDnet)

  • 宇田川 健氏 氏

    NPO法人
    法人地域精神保健福祉機構 ・コンボ

    代表理事 宇田川 健

    我々は、精神疾患(精神障がい)の当事者が主体的に生きていく社会を目指している団体です。当会には、当事者とその家族が約4500人、加えて医療や福祉の専門団体なども加わり、様々な立場の人たちが協働でこの目標のために活動しています。
    ハローワークに出されている障がい者雇用の求人は最低賃金ばかりです。障がい者にできる仕事は限定されると思い込まれているため、職業選択の自由すら保障されていないと感じています。このフォーラムの活動が精神疾患があっても元気に生活できる世の中の実現につながることを期待します。
    NPO法人地域精神保健福祉機構・コンボ

  • 鈴木 映二 氏

    NPO法人ノーチラス会
    (特定非営利活動法人日本双極性障害団体連合会)

    理事長 鈴木 映二

    ノーチラス会の合言葉は「すべての双極症に悩む方の希望になる」です。その活動は、当事者同士の相互扶助を中心にしていますが、最近は、長く建設的な活動をされてきている会員が「日本うつ病学会診療ガイドライン双極症(2023)」や日本精神神経学会と日本産科婦人科学会が合同でまとめた「こころの不調や病気と妊娠・出産のガイド(一般の方むけ)」の作成に参加しています。また、様々な学会に会員も参加して積極的に発言を行っております。このような活動を通して日本が双極症とともに歩む社会になってくれることを望んでいます。
    NPO法人ノーチラス会(特定非営利活動法人日本双極性障害団体連合会)

  • 市田 悠貴 氏

    一般社団法人
    ニューロダイバーシティ協会

    代表理事 市田 悠貴

    ニューロダイバーシティ協会は、「生きづらさのない社会」を目指してニューロダイバーシティの概念の普及・啓発を行っている法人です。私たちは「Nothing about us without us(私たちのことを私たち抜きで決めないで!)」という理念のもと、ニューロダイバージェント(発達障害など)の当事者や国内外の研究者など多様な関係者の協力に基づいて、ニューロダイバーシティに関するコミュニティ運営や講演を行っています。
    職場における当事者の地位・人権は危機的な状況にありますが、多様な考え方を尊重することは本来、個人と組織の双方にとって膨大な価値があると確信しています。本フォーラムへの賛同を通じて、より良い職場に向けたコラボレーションを進めていきたいです。
    一般社団法人ニューロダイバーシティ協会

お問い合わせ

活動に関心をお持ちの企業・自治体・研究機関の皆様

ニューロダイバーシティ&インクルージョンフォーラムは、このプロジェクトに関心をお持ちの企業、自治体、研究機関などと連携を広げ、深めたいと考えています。このプロジェクトに関するお問合せは、お問い合わせフォームよりお寄せください。

TOPへ戻る