近年、多くの企業がタレントマネジメントへの関心を高めている。その背景には、社会の構造的な変化があると、HRBrainの田中泰介氏は次のように説明する。

　「日本の生産年齢人口は減少を続けており、2040年には2020年比で約20％の減少が見込まれています。一方、人材の流動性は高まっています。2023年の転職者数は328万人で、2年連続の増加でした。新規の労働力確保は今後、さらに難しくなるでしょう。そこで、企業は従業員の定着と生産性向上を、これまで以上に重視するようになりました」

　最近は転職を前提にキャリアを描く人材も増加傾向にあり、異業種への転職に対する抵抗感も薄れている。魅力のない職場であれば、従業員はいずれ他社に移ってしまうだろう。こうした危機感もあって、多くの企業がタレントマネジメントに注目している。

　田中氏は「タレントマネジメントのシステムを導入する企業が増えていますが、その際に重要なのはシステム導入の目的をきちんと整理することです。システム導入が目的化するケースも散見されますが、システムはあくまでも目的を実現するためのツールです。まず、その目的を明確化し、目的のために何をすべきかを整理する必要があります」と語る。

　例えば、ある企業の目的が既存事業成長のための従業員エンゲージメント向上だとしよう。そのためには最適配置や人材育成などタレントマネジメント施策を通じて働きがいを高めることで、従業員エンゲージメントが向上し、業務の生産性向上や離職率低下といった効果を期待することができる。

　「企業がタレントマネジメントシステムを導入する目的、あるいは解決したい課題は様々です。HRBrainは個々のお客様が何をやりたいのか、そのための戦略を踏まえたうえで、タレントマネジメントの導入と活用を提案しています」と田中氏は言う。

　中長期的には事業成長を目指すとしても、切迫した課題としてマネージャー層の離職率を下げたいという企業もあるだろう。従業員エンゲージメント向上のために人事制度の改革が当面の課題という企業もあるはずだ。そうした様々なニーズに対して、HRBrainはシステムだけでなく、コンサルティングや運用代行などのサービスも提供している。

　「タレントマネジメントのシステム導入でつまずきがちなのは、導入後の運用です。運用リソース不足や担当者の知識不足などにより、適切なデータ更新ができないといったケースをよく見かけます。また、運用はできていても、データの活用や分析まで手が回らないというケースもあります。こうした企業に向けて、当社は運用代行のサービスも提供しています」と田中氏は話す。

　タレントマネジメントに限らないが、重要なのはシステム導入そのものではなく、導入後の使いこなし方である。それをサポートするのがHRBrainのヘルプデスクやカスタマーサクセスチーム、運用代行やサーベイ分析などを担うエキスパートたちだ。同社のサポート体制に対する高い評価は、累計導入社数3000社以上（2024年6月時点）という実績が示している。