テクノロジーの本質を探る

ＦＰＴジャパンホールディングス株式会社
ソリューションコンサルティング本部
マネージングディレクター
兼レガシーモダナイゼーション企画推進リーダー
亀山 彰康 氏

　企業におけるDXの推進を阻む「2025年の崖」問題が指摘されて久しい。この問題を指摘した経済産業省の「DXレポート」においても、DXの“足かせ”となるレガシーシステムのモダナイゼーションを進めていくべきことの必然性が述べられている。

　ベトナムの大手IT企業であるＦＰＴソフトウェアの日本法人として2005年に設立されたＦＰＴジャパンホールディングスは、2006年の段階から顧客のレガシーモダナイゼーションを支援。これまでに国内外合わせて200件以上のプロジェクトを手がけてきた。

　「そうした中、特に近年、お客様の切実な課題として浮上してきているのが、レガシーシステムにかかわるスキルを有する人材がますます枯渇してきていることです」とＦＰＴジャパンホールディングスの亀山彰康氏は指摘する。

　これに対し同社では、60歳以上の人材を含めたメインフレームでのシステム開発や保守にかかわる知見や経験を有するエンジニアの採用を積極的に進めているところだ。「2023年の段階で当社に在籍するそうしたエンジニアは1500人以上を数え、さらに2024年にはメインフレーム人材の育成に特化した特別プログラム『COBOL Academy』を開講するなど、新たに1000人以上を育成。2025年にも更に1000人の要員拡大を目指しており、最終的に3500人以上の規模による支援体制を実現していこうとしています」と亀山氏は語る。

ＦＰＴジャパンホールディングスが提供するレガシーモダナイゼーションの強み

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人材トランスフォーメーションを
ロードマップに組み込んだサービス

　それら人材の活用により展開される同社のサービスでは、アプリケーションについてはCOBOLからJava、あるいはレガシーCOBOLやPL/I、アセンブラからオープンCOBOLなど、多彩な言語のマイグレーションに対応。これについては既存資産の分析やコンバージョン、リバースエンジニアリングを行うための「EMT（Eco Migration Tool）」という独自ツールも有している。またデータベースについても、OracleやDB2からPostgreSQLへの移行など、幅広いニーズに応え、加えて移行方式もリホストやリアーキテクト、リライト、リビルドなどを対象システムに応じて柔軟に選択できる。

　「特に最近、より大きな力を割いて臨んでいるのが、上流のコンサルティングです。現行システムのアセスメントを皮切りに、最適な移行方式の検討、実施計画の策定などを、マイグレーションのベストプラクティスを組み込んだテンプレートをベースにお客様とディスカッションしながら進めていきます」と亀山氏は言う。

　このとき、顧客側に在籍しているエンジニアのリスキリングに向けた施策なども、適宜全体のロードマップの中に組み込んで育成を支援していく。こうした顧客における人材トランスフォーメーションも見据えた対応が行える点は、まさにＦＰＴジャパンホールディングスのレガシーモダナイゼーションサービスならではの大きな特徴といえる。

　DXの円滑な推進に向け、「2025年の崖」の解消を目指す企業にとって、ＦＰＴジャパンホールディングスは心強い味方になるはずだ。