自社の強みを生かすモダナイゼーション
「クラウド×既存資産」の活用でDXを推進へ

基幹システムのDX対応が進まない大きな理由の1つが、複雑化・ブラックボックス化してしまったレガシーシステムの存在だ。独自の競争力を支えるプロセスを内包した企業の重要な資産であるだけに、システムに万一障害が発生した場合、ビジネスに大きな影響を及ぼす。このためDX対応に躊躇している企業は少なくない。あるいは、システム保守をベンダーに一任しているため自社で新たな方策を見つけることが難しい、というケースもあるだろう。

だが、このままの状態では将来の環境変化に迅速に対応できず、デジタル競争の敗者になりかねない。そこで多くの企業がDX対応への移行検討を進めているが、「複数の選択肢がある中で、最適解が分からない」といった声もあるようだ。

「基幹システムのDX対応には複数のソリューションが存在します。リビルド、リライト、パッケージ製品の利用、そしてモダナイゼーションです。それぞれ一長一短はありますが、当社ではモダナイゼーションこそが最適解だと考えています。それは柔軟かつ段階を踏めるゴールの設定が行えること、新技術の導入が継続的に行えること、既存資産を有効活用できること、この3つの特徴があるからです」とマイクロフォーカスの朝日 宣文氏は語る。

特に既存資産の活用は、新たにプログラムをつくる必要がないことを意味する。その結果、短期間・低リスクでDX対応ができるだけではなく、適切な分散構成への移行によって、将来のビジネスや投資を、より強く推進することにもつながるという。

ただし、一言でモダナイゼーションといっても、その進め方はシステムが稼働する環境によって異なってくる。「国産メインフレームやオープンレガシー環境でシステムを稼働させている場合は、クラウドへの移行や粒度の改善といった小規模な機能改修を繰り返し行い、資産価値を継続的に向上させることが大切です。一方、IBMメインフレーム上で稼働するシステムをお持ちなら、オープン環境への移行に専念することが重要です。移行時に機能の改修や追加も考えがちですが、まずは資産の棚卸などでリスク要素を減らした上で、最小限のコストと期間でリホストすることが成功への近道となります」（朝日氏）。

こうしたことを踏まえ、マイクロフォーカスでは、それぞれの方法に寄り添ったモダナイゼーション支援製品を提供している。

1つがIBMや国産メインフレーム、オープンレガシーを対象としたマイグレーションソリューションの「COBOL製品」。もう1つが、その上位製品となる、IBMメインフレームのリホストソリューションである「エンタープライズ製品」である。

前者のCOBOL製品は、既存資産を活用しながら新技術やほかの開発言語と連携できるマイグレーションを実現するソリューション。コンパイラを含む開発環境製品「Visual COBOL」と、ランタイムのみの実行環境製品「COBOL Server」から構成される。

「現在、多く使用されている技術も将来においては陳腐化や、ほかの技術に置き換えられる可能性があります。このソリューションでは新たな技術の導入を妨げることなく、システムの継続的な進化を可能にします。その実現に向け、アプリケーションは様々なプラットフォーム上で環境に合わせた運用形態を選択できます。例えば、従来同様のネイティブ形式での運用だけではなく、COBOL資産のJava、.NET運用、REST、SOAP形式のWebサービスやJavaアプリケーションサーバーとのEJB連携などが行えるようになるのです」（朝日氏）

一方、後者のエンタープライズ製品は、資産の棚卸しと分析を担う静的解析ツール「Enterprise Analyzer」、コンパイラを含む開発環境製品「Enterprise Developer」、ランタイムのみの実行環境製品「Enterprise Server」が提供される。

その大きな特長はIBMメインフレームの既存アプリケーションをできるだけ修正することなくオープン環境に移行できることだ。移行先にはクラウドやコンテナも選択できる。JCL、CICS、IMSなどをエミュレートできる機能があるため、クラウド環境でもこれらの機能が利用可能だ。また、オープン環境へ移行しても冗長化対策などを講じて基幹システムが持つべき可用性を確保する。

「具体的には、インメモリデータストアとRDBを製品と連携させることでアプリケーション面での可用性を確保します。さらに、ハードウエア自体の物理的な障害やネットワーク障害への対策として、冗長化や障害監視機能を導入することにより、システム全体の高可用性を確保できるようになります」と朝日氏は説明する。

それでは、マイクロフォーカスの製品を活用することでどんなことが可能になるのか。その1つがCI/CDプロセスの自動化だ。

これまで、開発からリリースするまでには、開発者や運用担当者による手動の操作フローが必要だった。しかしマイクロフォーカス製品と一般的なCIツールやクラウドが提供するパイプラインサービスを利用すれば、これらのCI/CDプロセスの自動化が可能となる。このCI/CDプロセスを繰り返し実施することで、DXに向けた迅速な対応を実現できる体制・組織をつくり出すことができるようになるわけだ（図1）。

図1　CI/CDプロセスの自動化

青字で記載されているのがマイクロフォーカス製品機能の利用箇所。プログラムのビルドからテスト、リリースモジュールの作成、リリースまでを、一般的なCIツールやクラウドが提供するパイプラインサービスを利用してCI/CDプロセスの自動化を実現する

また、基幹システムが長年蓄積してきたデータを有効活用することも可能になるという。「マイクロフォーカス製品は、他システムとの連携を容易に行えます。他システムなど、外部へサービスを提供する場合は、3つの方法があります。1つ目は、製品に付属するCOBOL専用のアプリケーションサーバーを用いて、既存資産をREST、SOAPといったWebサービスで連携する方法。2つ目は、Java、.NET技術が提供するAPIサービス内で既存資産を利用する方法。3つ目は、クラウドが提供するサービス内で既存資産を利用する方法です」と朝日氏は説明する。

いずれの方法もサービスを利用するクライアントからは標準的な手法でアクセス可能となるため、様々なシステムやアプリケーションが利用できるという。反対に、外部のサービスを利用する場合は、COBOL/Java相互運用機能を使ってJavaプログラムがサービスクライアントとなる方法、スキーマ駆動開発によってCOBOLのクライアントプログラムをサービス定義から自動生成して利用するという2つの方法がある。

これらの方法により、基幹システムに蓄積されたデータをBIへリアルタイムに反映したり、AIに分析させて効果的なビジネス戦略を立てるといった用途にも使えるようになる（図2）。講演では、その流れを実感してもらえるよう、AWSクラウド上で構築したアプリケーションに外部サービスの連携機能を追加する様子がデモで紹介された。

図2　オープンなシステム連携

マイクロフォーカス製品なら、基幹システムで利用されているデータをサービス経由でリアルタイムに他システムへ提供したり、他システムからのデータを利用したりすることができるようになる

DX対応で重要となるのは、事業の根幹を支える基幹システムそのものにスピードと柔軟性を与え、常に時流にキャッチアップできるよう変革し続けることにある。COBOL専業メーカーとして長い歴史を持ち、既存技術と未来技術の橋渡しをミッションとするマイクロフォーカスが担うモダナイゼーションは、自社の強みをDXでさらに生かすために有効なソリューションの1つだといえるだろう。