COBOL・PL/Iは「足かせ」ではない
既存資産を生かすモダナイゼーション手法とは

リプラットフォームを安全かつ迅速に実現するため、AMCソフトウェアジャパンは「モダナイゼーション支援製品」を提供している（図2）。同社の前身は、マイクロプロセッサー向けCOBOLを開発したマイクロフォーカス社だ。ロケットソフトウェアグループとなり、社名の変更後もCOBOL事業を継承し、長年にわたりCOBOL技術を蓄積してきた多数のエンジニアを有している。その知見を生かし、レガシー資産の移行を支える革新的な製品を数多く提供してきた。

図2　モダナイゼーション支援製品の概要

モダナイゼーション支援製品には、アプリケーションの移行・活用を担うマイグレーションソリューションの「COBOL製品」と、よりエンタープライズ領域に踏み込んだリプラットフォームソリューションの「エンタープライズ製品」の2つがある。

前者のCOBOL製品はアプリケーションのモダナイズ向けのソリューションだ。Linux、WindowsなどのOS上で、既存COBOLアプリケーションのソースコードをそのまま用いてコンパイル・実行・テストが可能となる。独自技術により、COBOLからネイティブコード、Javaバイトコード、CILコードの実行モジュールを生成する。

「ネイティブコードはOSに最適化された実行モジュールです。そのまま実行することはもちろん、製品に含まれるCOBOL専用アプリケーションサーバーを介して、COBOLのビジネスロジックをWebサービスとして展開することもできます。これにより、様々なデバイスで使用されているアプリケーションから、COBOLのWebサービスを呼び出すことが可能となります。さらに、製品が提供するコンテナイメージを使用すれば、COBOLアプリをコンテナ型仮想化し、マイクロサービスとして展開することもできます」と山城氏は説明する。

後者のエンタープライズ製品は、COBOL製品の全機能に加え、PL/I言語にも対応する。加えて、IBMメインフレームの制御言語であるJCLや、ミドルウエアのCICS、さらにはIMS DB/DCなどにも対応しており、IBMメインフレーム環境で構築された既存システムを前提とした移行が可能だ。もちろん、PL/Iアプリケーションについても、コンテナ型仮想化によるマイクロサービス化を支援している。

さらに、静的解析ツール「Enterprise Analyzer」により、既存資産の棚卸しや構造分析を行うことができる。「生成AIに自然言語で質問すれば、COBOLソースのどこに問題があるかを指摘し、具体的な該当箇所とその理由も説明してくれます。変更時の影響箇所の抽出などに活用すれば、事前にリスクを把握した上で対応を検討できます」と山城氏は語る。

こうした多彩な機能が着目され、業種・業態を問わず多くの導入実績を持つ。ある情報通信業の企業は、COBOL製品を用いて国産メインフレームからWindows環境へのオープン化を実現し、バッチ処理速度が30％向上した。また、ある金融機関では、オフコン上の料金計算システムをオープン化。JVM COBOL機能によって、既存COBOLアプリケーションをJVM上で稼働させ、Webサービス化を実現した。現在は、これらの資産をコンテナ化し、パブリッククラウドへの移行を進めているという。

技術的な制約を解消できても、COBOLやPL/Iに対してコンテナ化などの最新技術が使えないという誤ったイメージを持つ人は少なくない。しかし山城氏は「当社のモダナイゼーション支援製品を活用すれば、COBOLやPL/I資産であってもクラウドネイティブ化やコンテナ化を実現できます」と強調する。

柔軟なプラットフォームへ移行することで、既存アプリケーションを生かしながら新しい技術を取り入れた運用が可能になる。また、ITプロセスについても、各種ツールを連携させることでアジャイル開発やDevOps、DevSecOpsへと段階的に移行していくことができるという。つまり先に触れた「インフラ」「アプリケーション」「ITプロセス」の3つすべてにおいて、モダナイゼーション成熟度を最高位にまで高めることが可能となるわけだ。

エンタープライズ製品群には静的解析ツールがあり、COBOLやPL/Iの静的解析や変更による影響度、IBMメインフレームのJCL解析やCICS、IMS画面の遷移などを明らかにすることができる。また、製品と生成AIを連携させることで、自然言語を使用した解析結果の問い合わせが実現されている。これにより、既存システムの理解はさらに深まり、可視化された図などによってシステム全体を把握することができる。

静的解析ツールによる理解と一般的な生成AIによるコーディング支援を活用すれば、技術者の教育に役立つことは確かだが、それでもなお、将来的な技術者不足に不安を抱く企業は少なくない。そうした企業を支援するため、同社ではCOBOL技術者の育成サービスも提供している。

初心者向けのオンライントレーニング「Learn COBOL in 1 Day」や、COBOLの歴史と代表的な構文を学べる「COBOL言語超入門セミナー」は、いずれも無償で受講可能なトレーニングだ。同社のホームページからオンラインで申し込める。これに加え、ユーザーの希望に応じてカスタマイズできる有償メニューも用意されている。

「COBOL技術者は不足しており、貴重な存在です。自らのスキルアップにつながるだけでなく、マルチ言語を習得することはキャリア形成の面でも有利に働きます。まずは無償トレーニングから、ぜひ利用してほしい」と山城氏は呼びかける。

今後もAMCソフトウェアジャパンはリプラットフォームとCOBOL、PL/I資産の有効活用、さらにCOBOL技術者育成の支援を通じ、DXの目的達成を強力に支援していく考えだ。