
「日本のエネルギーインフラは老朽化しています。この機に電線、光ファイバー、熱導管を一体化したインフラに転換できれば、『SDR(スマート化、デジタル化、レジリエンス)』を実現したスマート&マイクロコミュニティーが出来上がります」(柏木氏)
柏木: 日本のエネルギーインフラは老朽化しています。この機に電線、光ファイバー、熱導管を一体化したインフラに転換できれば、これからのエネルギーシステムのキーワードである「SDR(スマート化・デジタル化・レジリエンス)」を実現したスマート&マイクロコミュニティーが出来上がります。最近は災害で大規模停電が起きることが増えていますが、こういうコミュニティーをつくれば、オフグリッド化しても、電気が使えます。
古屋: 2019年9月に発生した台風で、千葉では大規模な停電が長期間続くなど甚大な影響が出ました。地産地消型エネルギーシステムが出来上がっていれば、ここまで深刻にはならなかったはずです。
今、おっしゃったインフラの整備には、道路下の敷設情報を3Dで一元管理することが必要となります。1つ、面白い会社があります。道路下の調査を行うジオ・サーチという会社です。最高時速80kmで走行しながら路面にマイクロ波を照射し、道路下の異常箇所を発見する技術を持っていて、従来の打音検査と比べ、コスト・時間を大幅に削減できるのです。私が国土強靱化初代大臣を務めた時、全国の道路や橋が傷んでいるということで、調査をするためにこの技術を使いました。定期的に調査すれば、劣化の進行度合いもデジタルで科学的に解析でき、進行が早いところから修復するといった適切な対応が可能になります。
電線や光ファイバー、熱導管などのインフラを一体化し、3Dで一元管理すれば、付加価値はものすごく高くなると思います。
柏木: これからは地下空間の有効活用も1つの課題になりそうですね。東京・日本橋室町では三井不動産と東京ガスが連携したスマートエネルギープロジェクトが始動しています。川崎重工業製の7800kWの大型コージェネシステムを3台導入し、地下に独自の自営線を張り巡らせて、地域のビルにエネルギー供給を行うというものです。三越を含む歴史ある建物をそのまま使いながら省エネ・省CO2を実現しました。
古屋: 日本はすぐに建物を建て替えてしまいますが、そういう対応ができるのはいいことですね。ヨーロッパは由緒ある建物をなるべく残そうとします。CLTという木質材料を使って建造物をつくるフィンランドなどは見事なものです。