「パリ協定」の発効で世界の潮流は変わりました。各国ともそれまでの「低炭素」から「脱炭素」へと一気に走り始めています。先進国は過去、化石燃料を使い文化資産を作り上げてきた経緯があります。途上国も同様に発展していく権利がある。先進国と途上国の間の「衡平性」も保ちつつ、脱炭素を実現するエネルギーシステムを考えていかなくてはなりません。（柏木氏）
柏木： 「パリ協定」の発効で世界の潮流は変わりました。各国ともそれまでの「低炭素」から「脱炭素」へと一気に走り始めています。先進国は過去、化石燃料を使い文化資産を作り上げてきた経緯があります。途上国も同様に発展していく権利がある。先進国と途上国の間の「衡平性」も保ちつつ、脱炭素を実現するエネルギーシステムを考えていかなくてはなりません。
脱炭素型電源として頭に浮かぶのは太陽光発電、風力発電などの再生可能エネルギー。各国とも再エネを最大限取り込むようなエネルギービジョンをつくることでサステナビリティを実現しようとしています。日本政府も2018年に閣議決定した「第5次エネルギー基本計画」で再エネの主力電源化を打ち出しました。ただ再エネには気象によって変動する弱点があります。私は電圧を人間の血圧、周波数を脈にたとえて説明しています。人間は血圧が高すぎたり低すぎたり、また脈が乱れた時には倒れたり具合が悪くなったりします。それと同じで電力も電圧が高すぎたり低すぎたり、周波数が乱れたりすればうまく流れず停電してしまいます。調整するための蓄電システムが不可欠です。
吉野： おっしゃる通り、再エネを普及させるには、変動をカバーする仕組みが必要です。国際連系線で広域に融通し合える欧州連合(EU)などと異なり、島国の日本は他国と連系することができません。国内でも地域によって周波数が50Hzと60Hzに分かれていて電力系統の規模が小さい。なにがしかの蓄電システムが必要になります。
柏木： 具体的にどのような蓄電システムを構築すべきでしょうか。
吉野： 何ワットの電力を何時間または何日間ためるのか、その時間軸がカギとなります。現在、短いスパンでは1時間という需要があると思います。太陽光や風力で発電した電力を1時間ため、その間の変動を平準化するのです。半日という需要もあるでしょう。これならば、太陽光が稼働する昼間に発電した電力を蓄電できます。一方、長いスパンでは季節変動を平準化するために半年という需要があります。電池で対応できるのは1時間または半日まで。半年に対応するには別の貯蔵法を試みた方がいいかもしれません。そう考えると、だいたいどれぐらいの電池が必要なのかのイメージができます。
蓄電システムを構築する上で課題となるのがコストです。電池は電気をためて平準化するという重要な役割を果たしますが、付加価値がつくものではありません。コストが高すぎれば普及は難しくなります。そこで重要なキーワードがシェアリング。電気をためるだけでなく、他の用途でも使う想定で蓄電システムを構築するのです。そうすればコストの負担は半分で済みます。
具体的な手段の1つがEV。相当な量の蓄電ができますから、蓄電システムとして使わない手はありません。ある時はクルマとしてモビリティーに使う。ある時は蓄電システムとして使う。こういうシェアリングの発想を取り入れると、コストの問題も解決できるのではないかと思います。
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