柏木： 2040年にはクルマの販売台数のうち55%ぐらいがEVになるという推計も出ています。様々な分野から集めたデータをベースとすれば、シェアリングの発想でEVと蓄電の双方に活用できる「VtoX」が普及していくでしょう。例えば、「Vehicle to Supermarket」で、太陽光で発電した電力をためたEVがスーパーマーケットまで移動して冷凍機の電源となるという具合です。多様なシェアリングビジネスが生まれることが期待できます。
EVの課題は航続距離です。長距離を走るには大容量の電池の搭載が必要で、コストや安全性の問題が出てきます。短距離はEV、長距離は燃料電池車といった使い分けも必要になると思いますが、いかがですか。
吉野： IoTやAI、5Gなどの技術を取り込んだ未来のクルマ社会は「CASE：Connected(コネクティッド)、Autonomous/Automated(自動化)、Shared(シェアリング)、Electric(電動化)」という言葉で表現されます。世界がこの方向に移っていった時には、簡単に乗り継ぎができるようになります。EVの電池が切れそうになっても、次のクルマに乗り換えればいい。30秒もあれば乗り換えできます。クルマも個人所有ではなく、シェアリングの領域に入っていくということだと考えています。
そういう世界を考えると、1回の充電で1000kmなどというべらぼうな距離を走る必要はありません。どうしてもクルマに1000km乗りたいという人は途中で乗り継げばいいのです。この辺りに、IoTやAI、5Gの技術などを取り込んだ未来のサステナブル社会の一端が見えるように感じています。
柏木： 所有ではなく使用を前提とし、乗り継ぎや電池の入れ替えが容易にできる社会に変わっていくということですね。家庭用に近場を走行するクルマを所有し、遠出する時にはカーシェアリングを利用するなど、使い方、乗り方も多様化していくかもしれません。
日本はこれまで大規模電源を中心に電力を安定的に供給してきました。今後はこうしたEVや再エネやコージェネレーション(熱電併給)システムを取り入れ、デジタル技術でディマンドをきめ細かく制御する分散型エネルギーシステムが大規模電源と共存する構図になります。その際、いかに強靱性を保つかは重要な課題です。
コロナ禍の中、対談はリモートで行われた。写真は対談中のキャプチャー
吉野： 現在、再エネで実用化されているのは太陽光と風力が中心ですが、太陽光は夜間には稼働しないので昼夜のバランスを保つのがどうしても難しい。もう1つ、できれば昼夜関係なく電力を供給できる再エネが必要だと思います。地熱かバイオマスかわかりませんが、第3の再エネが求められます。
柏木： 再エネはひとまとめで語られがちですが、実はいろいろな種類があります。太陽光や風力のように気象の変動を受けるものには蓄電池と組み合わせるなど何らかのシステムを構築することが必要。一方、地熱や水力は一定の電力を供給できるのでベース電源になり得ます。
バイオマスは再エネの中では蓄電システムに近い役割を果たす存在。燃料を使いながら調整できる再エネとなる可能性がありますね。こうしたいろいろな役割を理解した上でエネルギーシステムの在り方を考えていくことが重要だと思います。
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