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[コージェネ大賞2016] 分散型と熱活用でエネルギー・環境制約を新たな成長へ転換(前編)

[コージェネ大賞2016] 分散型と熱活用でエネルギー・環境制約を新たな成長へ転換(前編)
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2017年2月1日(水)公開
 

コージェネ財団(一般財団法人 コージェネレーション・エネルギー高度利用センター)は、「コージェネ大賞2016」の各賞を選定し、12月に発表した。熱と電気の供給を一括して最適運用する高度な省エネ・省CO2(二酸化炭素)システムの先進事例が受賞。技術的な先進性に加え、BCP(事業継続計画)対応や地域活性化など、社会、産業、経済へのインパクトも、重要な評価ポイントとなった。この前編では、コージェネ財団理事長で、東京工業大学特命教授/名誉教授の柏木孝夫氏による解説とともに、民生用部門の受賞案件を紹介する。

解説:地産地消の分散型システムで熱もCO2も有効利用

柏木孝夫(かしわぎ たかお)氏
柏木孝夫(かしわぎ たかお)氏
コージェネ財団 理事長
東京工業大学 特命教授/名誉教授
専門はエネルギー・環境システム。経産省の総合資源エネルギー調査会新エネルギー部会長などを歴任し長年、国のエネルギー政策づくりに深くかかわる。現在、同調査会の省エネルギー・新エネルギー分科会長、基本政策分科会委員、総務省の「自治体主導の地域エネルギーシステム整備研究会」の座長などを務める。主な著書に「スマート革命」「エネルギー革命」「コージェネ革命」など。

 コージェネ大賞は、コージェネ財団が2012年度に創設。「民生用部門」「産業用部門」「技術開発部門」の3部門で「理事長賞」「優秀賞」「特別賞」を選定する。優れたコージェネレーション(熱電併給)システムを表彰することで、コージェネの有効性を広く社会に認知してもらい、普及促進につなげることが目的だ。今回は合計20件の応募案件から、民生用部門6件、産業用部門5件、技術開発部門2件を選定した。

 2016年11月には、20年以降の地球温暖化対策の国際的な枠組みを定めた「パリ協定」が発効。世界は「低炭素」から「脱炭素」へと大きく舵を切った。これまで以上の省エネが求められる。

 コージェネを活用した地産地消型の分散型エネルギーシステムを構築し、熱を無駄なく使うこと、さらにはCO2も有効利用することが不可欠になる。持続可能で災害に強いまちづくりや、地域経済の活性化にもつながる。エネルギー・環境制約を新たな経済成長に転換できるものと確信している。

 
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来る2月15日、コージェネ財団は、「IoTネットワークによる超スマートシティへのアプローチ」をテーマに、「コージェネシンポジウム2018」を東京・千代田区のイイノホールで開催します。翌16日には、テクニカルツアーも実施します。ぜひご参加ください。

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