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[コージェネシンポジウム2018レビュー1]概要報告 IoTネットワークによる超スマートシティへのアプローチ コージェネ核に新たな価値創造への挑戦を

[コージェネシンポジウム2018レビュー1]概要報告 IoTネットワークによる超スマートシティへのアプローチ コージェネ核に新たな価値創造への挑戦を
2018年3月14日(水)公開
取材・構成・文/小林佳代 写真/加藤康
 

コージェネレーション・エネルギー高度利用センター(コージェネ財団)は2018年2月15日、東京・イイノホールで「コージェネシンポジウム2018」を開催した。「IoTネットワークによる超スマートシティへのアプローチ」をテーマに有識者や企業関係者らが講演、鼎談などを行った。コージェネレーション(熱電併給)システムを取り込んだ分散型エネルギーシステムを確立し、低炭素でレジリエンス(防災・減災)性の高いまちづくりを進めるには何をすべきか。専門家らの議論から要点や課題が明らかになった。

コージェネは「ソサエティ5.0」実現の重要なアイテム

 2016年11月に発効した「パリ協定」により、我が国は温室効果ガス排出量を2030年度に2013年度比26%削減、2050年度に同80%削減する公約を負った。日本は「低炭素」から「脱炭素」へと舵を切り、様々な取り組みを進めることが急務となっている。

 コージェネレーション・エネルギー高度利用センター(コージェネ財団)が開催した「コージェネシンポジウム2018」では柏木孝夫理事長が開会挨拶で登壇し、エネルギーに対する潮目が大きく変化しつつある中、廃熱を有効活用でき、CO2(二酸化炭素)排出削減効果が高いコージェネレーション(熱電併給)システムが従来以上に重要な存在となっていることを説明した。

柏木孝夫コージェネ財団理事長
柏木孝夫コージェネ財団理事長

 「政府が提唱する超スマート社会『ソサエティ5.0』において、コージェネは物理レイヤーの重要なアイテムといえる。コージェネを調整電源に導入すると、IoT(モノのインターネット)やAI(人工知能)など最新デジタル技術を活用しデマンド側をきめ細かく制御しながら太陽光、風力などの再生可能エネルギーを多く取り込む分散型エネルギーシステムを構築できる。熱導管や電力の自営線、光ファイバーを敷設すれば、熱や電力を無駄なく使うスマート&マイクロコミュニティが形成できる。それらのインフラは有力な輸出アイテムとして日本経済成長の牽引役ともなり得る」と期待を示した。 

 
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経済産業省の総合資源エネルギー調査会基本政策分科会が取りまとめた「第5次エネルギー基本計画(案)」が公開され、当財団としてパブリックコメントを提出いたしました。その結果および「第5次エネルギー基本計画におけるコージェネの位置づけ」について、資料を取りまとめております。

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