林氏は、「日本のコージェネ技術とコントロール技術とを連携させれば、世界トップクラスのコージェネシステムを構築できるはず」と話す
コージェネの役割の変化にともない、再生可能エネルギーを含む分散型電源をICT（情報通信技術）の活用によって統合制御する時代が到来しました。情報通信システムが急進展し、システムコストが昔に比べて非常に安価になってきている中で、日本のコージェネ技術とコントロール技術とを連携させれば、世界トップクラスのコージェネシステムを構築できるはずです。
ICTでの統合制御では、デマンドレスポンス（DR）によるネガワットや供給力を高め、電源不足への対応を行うこと、またDRの調整力による系統の調整力不足への対応が求められ、そこではコージェネの活用に期待が寄せられます。
そうした中でやって来たのが、プロシューマーの時代です。需要家はこれまでエネルギーを使うだけのコンシューマーでしたが、これからはそれに加えてコージェネや再生可能エネルギーなどによる発電プロデューサーの役割も担うようになります。これは、発電と使い方の2つのポイントをコントロール可能になったということです。制御を考えたオプションの組み合わせが増えますので、いろいろな価値を創出してネットワークに供給できるという利便性が生まれます。さらに、系統からの供給が遮断された場合も、このプロシューマー機能であれば、限られた電源で需要家に対してうまく優先順位をつけながら助けていくことも可能です。
震災を受けて2012年6月18日に小口の売電市場が創設されました。「どんな電気でも、誰でも売れる市場」とうたわれているとおり、自家用発電設備やコージェネ発電の余剰分などを売ることができ、例えば1000kW未満の小規模な電力や、不整形な、いわゆる「出なり電気」も取引可能です。ここでもコージェネの活用が重要になります。
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